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DXジャーニーマップでデジタルシフトは加速する

初めに

社会のデジタル化が一層と進むなかで、企業が生き残るためにはDX(デジタルトランスフォーメーション)の推進、そしてデジタルシフトを活用して企業が自らを変革していく必要があります。言い換えれば、企業はデジタルシフトしなければ、生き残ることが難しい時代になっているのです。
この記事では、時代の要請でもあるデジタルシフトの必要性、推進するためのポイント、また、DXのスムーズな推進・運用のためのジャーニーマップ作成の手順などを解説します。

デジタルシフトで時代の要請に応える

本章では、なぜ企業がデジタルシフト導入を急ぐのか、また推進するにあたってのポイントを解説します。

デジタルシフトとは

デジタルシフトとは社会のデジタル化が進むなかで、経営・マーケティング・生産活動・人材採用など、あらゆる企業活動においてデジタル化を推進していくことを指します。
DXは単に既存の特定部分をデジタル化するだけでなく、より広義に捉え、将来的にビジネスモデルや社会に変革をもたらすという意味が含まれます。
そしてデジタルシフトは、企業単位でアナログ業務やサービスをデジタル化することとして使い分けられています。

企業がデジタルシフトを推進する理由

企業がデジタルシフトを導入・推進する理由は、市場の変化やIT技術の進歩に対応して自らがDXに対応しないと成長が望めなくなるからです。具体的には、

①市場やニーズの変化に対応するため
消費行動はコロナ禍も影響し、アナログからデジタルへの接点が一層進むことで大きく変わっています。社会活動もテレワークの定着で生活行動のデジタル化が進み、企業には生活(消費)者がデジタル上でアクセスしやすい環境を構築することが求められています。

②IT技術を活用し、企業価値を向上させるため
IT技術は日々進歩しており、最新技術は人々の生活をより豊かなものへと変えています。生活者のニーズや価値観が多様化する現在、生活者はニーズとIT技術をうまく結びつけられる企業や商品に価値を見出す傾向があります。デジタルシフトは企業価値を向上させる手段となっています。

③業務効率化を促進するため
定型業務をロボットに行わせるRPA(ロボティクス・プロセス・オートメーション)やデータ共有サービスなどのデジタルツールを使うことによって、アナログで行っていた業務の効率化を図れます。それにより、時間コストの削減、生産性の向上などの効果が期待できます。

デジタルシフト推進のポイント

デジタルシフト推進には、次の3点がポイントとなります。

①経営層がデジタルシフトについて理解する
まず、経営層がデジタルシフトの必要性について理解することが必要不可欠です。デジタル化によってどのような企業を目指すのかというビジョンを明確にし、中長期の目標を立て、社員に共有することが重要です。

②推進のための体制づくり
中長期の目標・経営戦略の実現のため、デジタルシフト推進部門をつくったり、各部署に人員を配置したり体制づくりが必要です。

③IT人材を確保または育成
社内にIT人材がいない場合、外部の人材にアウトソーシング・連携することが初動としては確実な手段となります。将来的な内製を考える場合は、そのノウハウを吸収しながら教育環境を整備し、長い目で見て社内で育成していくことが大切です。

DXジャーニーマップでデジタルシフトを加速する

本章では、デジタルシフトをスムーズに推進するために、ジャーニーマップ作成がキーとなることを解説します。また、ジャーニーマップ作成の手順・ポイントを紹介します。

デジタルシフト推進におけるジャーニーマップの役割

デジタルシフト推進における課題は、「デジタル化を推進する中心人物がいない」「システムやデータが連携していない」「目的があいまい」などが挙げられます。
デジタル化に際してありがちな失敗は、最終的な目的を定めずに、目前の業務のデジタル対応だけのために安直にシステムを導入してしまうことです。
先に挙げた課題を回避し、デジタルシフトをスムーズに推進するためには、ミッションプロセスの設計図である「DXジャーニーマップ」を策定し、プロセスごとの振り返りを行いつつ進めることが大切です。
まずは、デジタルシフト推進の設計図を描くことから始めましょう。

ジャーニーマップの作成手順

本稿では、ジャーニーマップの作成手順を、図解とともに紹介します。

①全社的なKGI(キー・ゴール・インディケータ:目的・ゴール)を設定する
→全社で最終的に何を実現させたいのか全体像を設定します。

②業務プロセスを洗い出す
→業務の流れを明確に「見える化」します。

③業務プロセスごとに使うデジタルツールを整理する
→各業務でどんなデジタルツールを使うか、データをどう相互連携させるか、コスト試算および連携の可否を検討します。

④業務プロセスごとに注力すべきKPI(キーパフォーマンスインディケータ:業績評価指標)を設定
→達成すべき指標を設定し、効果測定します。

⑤デジタル化した際の新たなCX(カスタマーエクスペリエンス:顧客体験)を検討する
→デジタル化によって、顧客にどのような良い体験が生まれるか明確にするためです。

まとめ

この記事では、現代の企業成長に不可欠なデジタルシフトについて、企業が取り組む際の留意点やポイントをジャーニーマップの作成の視点から解説してきました。
やみくもにDXやデジタルシフトを推進するのではなく、ジャーニーマップを基に明確な目的とプロセスを踏んで企業のあるべき姿を求めていかなくてはならないことがお分かりいただけたと思います。
この記事がデジタルシフト化成功に導く一助となれば幸いです。

この記事を書いた人

エージェント川原

大学を卒業後、関西の広告代理店へ入社し、営業として求人媒体の広告販売や雑誌メディアの広告販売、SPツールの企画、提案、制作進行管理を4年ほど経験。クライアントは地元関西の企業や飲食店、美容室などがメインでほぼ新規での営業を経験。その後、クリーク・アンド・リバー社へ転職し、13年...