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採用担当者が考慮するRPOとは?魅力的なクリエイター確保を目指す企業必見!

初めに

「求める人材の母集団が形成できない」「採用してもすぐに辞めてしまう」「自社で採用予定の人材が他社で決まってしまう」など、採用活動に悩みを抱える企業は多いでしょう。このような採用に関する悩みを解決したい場合、採用活動を代行して担うRPO(採用アウトソーシング )のサービスを利用するのがおすすめです。この記事では、RPOサービスの概要や利用すべき企業について詳しく解説していきます。

RPOとは?

最初に「RPO」の意味や目的、業務内容を見ていきましょう。

RPOとはどのような言葉の略?

RPOとは「Recruitment Process Outsourcing」の 略称です。日本語では「採用代行」あるいは「採用アウトソーシング」などと呼ばれ、採用代行のサービス、もしくは採用代行サービスを行なう企業を指します。

RPO企業の目的

RPO企業の目的は、企業が求める人材の採用成功へ導くため、業務代行を担うことです。採用に関して「求める人材の母集団が形成できない」「採用してもすぐに辞めてしまう」「自社で採用予定の人材が他社で決まってしまう」などの課題がある企業は多くあります。RPO企業はそのような企業から委託を受け、採用業務の一部、あるいはすべてを担います。

RPOはどのような業務を担う?

RPOが担う業務は、まずは採用戦略の立案です。RPOの委託を検討する企業は、採用業務のオペレーション改善が必要となるケースもあります。そのような場合は、オペレーション改善を含めて戦略立案を行ないます。

採用戦略を立案し、求める人材要件の定義をしたら、次には採用マーケティング、母集団形成、選考・面談など、実際の採用活動を行ないます。RPOはこれら採用活動のすべてを代行することが可能です。

ただし、採用に関する課題は企業によって異なります。RPOの活動は、企業課題に合わせてカスタマイズ・プラン設計するのが一般的です。

RPOサービスを利用するメリットやデメリット

採用代行

RPOサービスがなぜ事業として確立したのか、その背景を説明します。また、RPOを利用することのメリット・デメリットなど、知っておくべき内容も併せて紹介します。

RPOが確立した背景

RPOが確立した背景には、採用活動における大幅強化の必要性が近年高まっていることが挙げられます。また、Web媒体を通じた採用活動が一般的になり、求人募集に対する応募者数は飛躍的に増えています。

一方で、新卒・第2新卒はもちろん、中途採用でも売り手市場が続いているため、内定辞退を防ぐためには精度の高い採用活動を行なわなければなりません。

新卒者向けの採用活動は1年以上も前から準備を行なうプロジェクトです。加えて、第2新卒・転職者向けの採用活動も、求人から採用まで多くの時間を必要とします。

このように採用競争力も向上し、高度な量と質が求められるなか、企業も相応のマンパワーが必要になっています。採用活動の質を高めるために、RPOを利用する企業が増えていると考えられます。

RPOを導入することのメリット

RPOを導入するメリットは2つあります。 1つは、採用業務の負担を軽減できることです。ノンコア業務をアウトソーシングすることで、自社の人事社員は採用戦略立案など、コア業務に専念できます。

もう1つは、採用活動の精度を高めて成果の向上させることです。例えば、中途採用の募集に経験が少ない企業なら、中途採用について豊富な実績を持つRPO企業に委託すれば、そのノウハウを利用できます。

RPOを導入することのデメリット

RPOを導入するデメリットも2つ挙げられます。 1つは、アウトソーシングすると、自社の人事社員に採用のノウハウが蓄積されないことです。2つ目のデメリットとして、RPO企業との意思疎通が不十分だと、採用された人材が自社の採用基準などの要件を満たさないケースがあることです。

RPOサービスを導入すべき企業の特徴

続いて、RPOに頼るべき企業はどのような悩みを抱えているのでしょうか。採用の幅の拡大と有能な人材確保のために、ここでRPOサービスを導入すべき企業の特徴を確認しましょう。

1.クリエイター・エンジニア(IT人材)が集まらない

クリエイター・エンジニア(IT人材)を採用したいと思っているにもかかわらず、母集団形成がそもそもまずできないケースがあります。

2.すぐに辞めてしまう

採用したものの、すぐに辞めてしまうというケースです。採用した人材と会社がミスマッチを起こすのが原因です。

3.他社で決まってしまう

優秀な応募者が他社で決まってしまうというケースです。選考での見極めと、面談での自社のアピールが足りていない場合に起こります。

4.自社の優位性・独自性がアピールできない

自社のブランディングや差別化ができていないため、優位性・独自性をアピールできないケースです。

5.成功・失敗の要因がわからない

再現性のある施策を実施せず、行き当たりばったりで採用活動を行なうため、成功しても失敗しても、その要因がわからないというケースです。

6.コア業務に時間が割けない

人事部門の社員が、採用活動のノンコア業務に時間を割かれ、採用戦略立案などのコア業務に時間を割けないというケースです。

7.採用要件を満たした応募が少ない

採用要件を満たした応募が少ないというケースです。採用要件の明確な言語化と、それに沿った求人票の作成ができない場合に起こります。

8.採用活動のオンライン化、採用広報コンテンツ不足

近年の採用活動は、Web媒体などを活用したオンライン化がポイントです。しかし、採用広報のコンテンツ不足などによりオンライン化ができないケースがあります。

9.選考の評価基準ができていない

選考の評価基準ができていないというケースです。評価基準の確立には、スキル判断の定量的・客観的な指標が必要です。

特にクリエイター・IT人材の採用は難しい!

採用アウトソーシング

近年では特に、優秀なIT人材・クリエイター採用は難しくなっています。

経済産業省が2018年に発表した「DX(デジタル・トランスフォーメーション)レポート」 では、老朽化・複雑化した既存システムの残存やIT人材の引退などにより、2025年以降に巨額の経済損失が発生する「2025年の崖」も予測されています。この問題への対策も急務で、DXの推進を早急に進める必要があります。 しかし、そのような状況にも関わらず、DXを扱える人材は少なく、採用難が続いているのです。経済産業省の「IT人材の不足規模に関する予測」によると、2030年には、国内IT人材・クリエイターは、最大79万人 も不足すると予測されています。

DXを推進するにあたり、企業課題はITインフラの欠如や技術的なものではなく、経営層の理解・文化や、デジタルテクノロジーの不足、人材の欠如、組織など、「人・組織・文化」にまつわる要因がおもなものとなっています。

また、IT人材の確保に真摯に取り組む企業ほど、採用スキルや採用側の知識不足に難しさを感じています。多くの企業が求職者のITスキルを把握する定量的・客観的な基準がないため、クリエイター採用に苦戦しています。

まとめ

近年では採用活動にこれまで以上の量と質が求められ、採用業務の負担も大きなものになりつつあります。近年ではIT人材・クリエイター採用は、採用スキルや採用側の知識不足が理由となり、大きな困難に直面している状況です。

RPOサービスはそのような状況において、企業にとってより良い人材確保のために尽力してくれます。もし採用や雇用に関する悩みがある場合は、RPOの利用を検討してみるとよいでしょう。

当社では、クリエイター・IT人材採用に悩んでいる企業様に『採用戦略・RPOサービス』をご提案しております。このサービスは、クリエイター・IT人材に専門特化して、採用戦略立案(コア業務)から実際の採用活動(ノンコア業務)までをワンストップでご支援します。

主なサービス内容は、以下のとおりです。

・採用戦略立案・人材要件定義(採用活動全体の設計)
・採用マーケティング(会社の魅力を伝える)
・採用ブランディング(入社意向を高めさせるための企業ブランディング)
・採用プロモーション(母集団形成するためのプロモーション)
・選考見極め、惹きつけ
など。

前述のとおり、RPOは採用活動を丸ごとアウトソーシングすると、採用ノウハウが自社で蓄積されにくいのがデメリットと一般にいわれています。 しかし、当社ではサービス提供先企業の人事部と並走しながら、再現性のある採用スキームを一緒に構築していくため、企業にもノウハウが蓄積されるのが大きなメリットです。

クリエイター・IT人材の採用に困難を感じている人事担当者様は、ぜひ「採用戦略・RPOサービス」にご相談ください。

この記事を書いた人

エージェント川原

大学を卒業後、関西の広告代理店へ入社し、営業として求人媒体の広告販売や雑誌メディアの広告販売、SPツールの企画、提案、制作進行管理を4年ほど経験。クライアントは地元関西の企業や飲食店、美容室などがメインでほぼ新規での営業を経験。その後、クリーク・アンド・リバー社へ転職し、13年...